育休を取ることにした7つの理由
自分でも予想外のことですが、長男誕生につき育児休業を取得することになりました。いろんな賛否両論あろうかとは思いますし、自分の中でも賛否両論あるなかでの結論でした。
同じ境遇の方がいれば参考になるのかなと思い、ブログにしたためました。
何故育休を取ることにしたのかの理由です。
育児休業を知っていたこと
当たり前ですが、知らなければ取れませんし、「産まれたので取ります!」というわけにはいきません。
育児休業の制度はざっくりこんな感じです。
- 子が1歳になるまで休業できる
- 結構勘違いする人が多いですが、休業中の賃金は無給です。(但し後述の雇用保険の給付あり)
- 取得前に、開始日と終了日を指定して申し出る。
- 終了日は1回に限り延長可能。
育児休業制度が会社にあったこと
勤務先の就業規則に定められていたのですが、定められていなくても取得することは可能です。ちなみに、休業に関することは一定規模以上の会社であれば、必ず記載しなければいけないことではあります(一応)。
社会保険労務士の受験勉強をしていたこと
結果、資格取得には至っていませんが、制度の内容から何から細かく知ることになりました。何故、この制度があるのかも学ぶことになりました。
- 男性の育児休業取得率は3%近辺。就労している女性で出産を機に離職してしまう人が約6割とも言われている
- 労働人口が減る中で、女性の労働力確保のために政府は2020年までに男性育休取得率13%を目標にしている。
将来もし社労士を取ることがあるとすれば、育休を取得したことがある経験は間違いなくプラスのキャリアになるとも思いました。制度を説明する側の人間が、取得をしていなかったというのは説得力がないと思ったからです。
平成28年度から出生時両立支援助成金が始まったこと
簡単に言えば、条件を満たした男性育休取得者が出た企業に国から助成金を出すよ、という制度です。中小企業であれば1人目で60万円分が非課税でもらえます。
原価率60%の商売であれば、150万円分の売上に相当します。デカイです。正直この助成金制度が無かったら、自分としても育休取得に踏み切れていなかったと思います。会社に迷惑を掛けるだけなのではという思いでしたが、このような形の会社への貢献の仕方もアリだろうという考え方に変わりました。
育児休業給付金の支給が「自分には」あること
「自分には」がキーです。
共働き世帯なのですが、自分は雇用保険被保険者である一方で奥様はそうではありませんでした。
仮に給料が25万円だったとします。
育休を取ると、6ヶ月までは67%の給付金が出ます。
つまり16.75万円分の給付金と妻の給料が世帯収入になります。
ところが、妻が育休をした場合には給付金が出ません。世帯収入は25万円のみとなります。
結果、我が家の場合には、自分が働くことが、家庭内経済を悪化することになってしまうことが分かりました。
待機児童問題が解消しないこと
住所が特定されてしまいそうですが、保育園新設が住民の反対によって中止になったことで有名なところ近辺に住んでいます。保育園に預けることができなければ職場復帰も厳しいのが現状です。そうなってから、慌てて育休に踏み切るのはそこそこ大変です。万が一に備えて、予めとってしまおうというのが、最後のひと押しになったかもしれないです。